ふるさと納税でJCBギフトカードが数量限定で復活!還元率43%!

最近ふるさと納税で話題になっているのが商品券や旅行券の返礼品です。中でもHIS旅行券やAmazonギフトカードなどと並んで大人気なのがJCBギフトカードです。12月7日に【数量限定】で復活しました!なにがそんなに話題になっていて人気なのか、そのおすすめポイントを解説&ご紹介します!

ふるさと納税 商品券&金券の還元率ランキング2018!はこちらから

2018年12月現在JCBギフトカードの返礼品を取り扱っている自治体

一時期は提供を中止していた静岡県小山町が提供を再開しました!現在は小山町のみが提供しています。

自治体還元率寄附金額受付状況
(2018年12月10日時点)
静岡県小山町40%25,000~
2,000,000
受付中

ふるさと納税JCBギフトカードの人気のポイントとは?

るさと納税JCBギフトカードの人気のポイントとは?
ふるさとプレミアム

全国100万以上の百貨店&スーパー等で使用できる

JCBギフトカードは、伊勢丹や高島屋などの大型百貨店からダイエー、ドン・キホーテ、ニトリ、などのホームセンター、ヤマダ電機やビックカメラなどの家電量販店、などなど・・・とにかく幅広く使うことができます。他にもユニクロやロイヤルホスト、ユニバーサルスタジオジャパンなどでも使用できるというので驚きですね。まさに全国で使えるギフトカードと言えます。

その他の利用可能店舗は以下からご確認ください。※以下JCBギフトカードページへ遷移します。
https://www.jcb.co.jp/voucher/gift-card/pop/merchant/index.html

有効期限がない

JCBギフトカードには有効期限がありません。ふるさと納税の返礼品選びで迷ったときに、とりあえずで買っておいても失敗しないので、実際に購入する人が多いのもうなずけますね。

還元率が高い

2018年12月現在、静岡県小山町から提供されているJCBギフトカードの還元率は40%です。

ふるさと納税でいう還元率というのは、返礼品の金額を寄付金額で割ったもの。
これは、「寄付金額に対して自治体からの返礼品はいくらぐらいの価値があるのか」を測る指標です。

HISギフトカードは10万円の寄付で4万円分がもらえるので、4万円÷10万円=40%の還元率ということになります。

あとで触れますが、現在総務省からは還元率を30%に抑えるようにという通達が全国の自治体になされています。
現在還元率が30%超えしている返礼品は稀少になりつつあるのです。

【数量限定】JCBギフトカード 寄附金額25,000円~2,000,000円 還元率40%

【数量限定】JCBカード 静岡県小山町の特産品を買おう! 寄附金額50,000円~2,000,000円

寄附金額は25,000円から2,000,000円まで、それぞれ還元率は40%です。
さらに12月末まではふるさとプレミアムからの寄付でamazonギフト券が3%もらえるキャンペーン中なので、実質還元率は43%です!
例えば10万円のJCBギフトカードに寄付すれば、キャンペーンで3%(12/31まで!)還元されるので、4万円のJCBギフトカード+3千円分のAmazonギフトカード=43,000円分がゲットできますよ。

同じく復活したAmazonギフト券にも注目です!

【復活!】Amazonギフト券 寄附金額25,000円~2,000,000円 還元率40%

Amazonギフト券の返礼品も!Amazonギフト券 寄附金額25,000円~2,000,000円 還元率40% イメージ
ふるさとプレミアム

Amazonでアカウントをもっていれば(アカウント登録は無料です)、ログイン後にギフト券番号を登録するだけでクーポンとして使えます。
また後述しますが、現在ふるさとプレミアムへの寄付でAmazonギフト券が還元されるキャンペーンもやっていますので、さらにチャンスです!なんとキャンペーン利用で最大還元率43%まで上昇です!
例えば10万円のAmazonギフトカードに寄付すれば、キャンペーンで3%(12/31まで!)還元されるので、4万円+3千円=43,000円分のAmazonギフト券コードがゲットできちゃいますよ。

2018年9月の総務省通達で商品券の返礼品が終わるかも・・?お早めに!

今商品券の返礼品が注目されている理由として、「いつなくなってしまうかわからない」ということが言えるかもしれません。

ここ数年、自治体に対して返礼品の内容の見直しや、還元率の見直しなどが総務省から再三通達されています。
2018年9月には、ついに総務省からの通達を守らない自治体にはペナルティを課す(という法案を通そうとしている)、と発表がありました。

具体的な内容としては、「寄付金に対する自治体の返礼費用の割合が3割を超えていたり、返礼品が地場産ではない自治体への寄付を、税優遇の対象から外す方針」としています。

それに伴って、現在多くの自治体が返礼品の見直しをしており、特にギフトカードの中には1日ですごい寄附件数を集め、そのまま提供を終了してしまうほどの儚い人気返礼品も・・・!

また、2019年にはJCBギフトカードなどの高還元率商品券の提供はなくなることが予想されます。

改めて、ぜひ返礼品があるうちに早めに寄付されることをおすすめします!